インプラント治療は日進市で選ぶ【見た目の悩みを解消】

器具が見えない歯並び矯正

表がだめなら裏に付ける

tooth

歯並びの悪さは顔全体の印象も悪くしてしまいます。
鏡を見て異様に歯が気になるようなら要注意といったところです。
歯並びを治してもらおうと矯正治療を受けようにも、矯正に使う器具は金属質で不格好だったりとどうしても目立ちます。
歯並びが正しくなるのはうれしいけど、矯正していることは知られたくないという人は結構多くいます。
そんな人は歯の裏側から矯正してもらうのがおすすめです。
裏側矯正であれば器具は歯の裏側に付けるため、外からは目立ちません。
裏側矯正の大きなメリットは前述の通り目立たないことです。
目立たないくせに矯正器具はしっかりとその役目を果たしてくれます。
矯正器具を付けたまま友人と気兼ねなくおしゃべりを楽しむことも可能です。
しかし、慣れるまで少し大変です。
舌に器具が当たると違和感を感じたり、特定の音の発音がしにくかったりします。
少し意識すれば早く慣れますが、発音を正すにはある程度の練習が必要になります。
人と話す時には相手に聞きづらさを感じさせないよう注意しましょう。
大人になってからの生活には見た目の印象は様々なところで影響します。
裏側矯正は印象を損ねることなく見た目を改善できる画期的な方法と言えるでしょう。
歯並びの悪さを放置すると、印象だけでなく歯と歯の間に細菌がたまりやすいなど健康そのものに問題が出る可能性もあります。
口の健康を損なわないためにも、裏側矯正という方法があることを覚えておきましょう。

出っ歯を治す

tooth

裏側矯正は、口をあけても矯正していることが分からないので、とても助かる矯正方法です。
さらに裏側矯正では、虫歯になる可能性も低く、出っ張っている前歯が後ろに引っ込みやすいという特徴もあります。
しかし裏側矯正を初めとして矯正をするには、抜歯を行わなければならないこともあります。
抜歯を行わなければならないケースは5つあります。
一つ目は顎と歯のバランスが悪い場合です。
この場合、裏側矯正をすると八重歯になったりして歯が一列に並ばなくなり、矯正が無意味なってしまうため、歯を減らして調整します。
二つ目は、歯が顎を飛び出してしまう場合です。
顎が小さい場合は、矯正の前に顎の骨を広げますが、これにも限界があります。
それよりも歯が飛び出してしまうようならこれも抜歯で調整します。
三つ目は、奥歯が並ぶようにするためです。
奥歯の噛み合わせがきちんとしていなければ食べたものをすりつぶす能力が大幅に低下します。
なので歯の並びを良くする時は、奥歯ではなく犬歯を抜きます。
四つ目は、後戻りしないようにするためです。
裏側矯正は後戻りしにくい矯正方法ですが、それでも狭い顎に無理に歯を並べると元に戻ろうとする力が強く働いてしまいます。
なので無理がないように抜歯します。
そして五つ目は、出っ歯を治すためです。
裏側矯正では、出っ張っている前歯を引っ込めやすいですが、それも引っ込めるスペースがあればの話です。
そのスペースを作るために抜歯します。
抜歯は快く思われないことが多いですが、このように矯正しやすく、歯を収まりやすくするというメリットもあります。

申告は忘れずしましょう

歯

歯並びにコンプレックスを感じたり歯並びの悪さが原因で虫歯になりやすいことに悩みをかかえている方で、矯正器具の装着に抵抗を感じて治療を躊躇しているケースは多いです。
最近では、矯正器具を裏からつける裏側矯正により、他人から見えることなく矯正が出来ます。
ただし、裏側矯正の場合、通常の強制の場合と比較して費用がかかります。
しかし、他人に気づかれないで治療をしたいというニーズは多く、裏側矯正を利用する方も増えてきています。
一般的な歯の矯正治療には、健康保険の適用がなく自由診療となっており、診療内容や料金は病院によってまちまちです。
保険が適用になるケースは、口蓋裂や口唇裂などの先天的な形成異常の場合と外科的な治療が必要な顎変形症の場合のみです。
先天的な形成異常の場合は、指定自立支援医療機関に指定されている医院で治療した場合、さらに自己負担額を軽減してもらえる制度もあります。
事前に管轄の保健所や福祉課で申請が必要ですので、確認にしてみましょう。
また、骨格に問題がありかみ合わせ不全となっている場合は、大学病院などで外科的に骨を切除する必要がありますが、その場合も保険適用です。
また、1年間での医療費が10万円を超える場合、確定申告をすることで所得税が還付される医療費控除という制度があります。
見た目の改善を目的とした治療は対象とはなりませんが、子どもの矯正治療や、かみ合わせが悪く咀嚼に問題がある場合、発音障害の改善が目的の場合は医療費控除の対象になります。
これは裏側矯正の場合も同様ですので、医師による診断書があれば医療費控除の対象になります。